ＮＴＴデータ、「ビズリーチ・キャンパス」を導入 OB/OG訪問の促進に向け、AI人材含む社員1,000名が登録予定

株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：南 壮一郎、以下当社）は、当社が運営するOB/OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」が、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ（所在地：東京都江東区/代表取締役社長：本間 洋、以下ＮＴＴデータ）に導入されたことをお知らせします。ＮＴＴデータがOB/OG訪問のために外部プラットフォームを活用するのは初めての試みとなります。

ビジネス環境や働き方が変化するなか、多様な人材の採用を強化

ＮＴＴデータは、日本のシステムインテグレーション業界をけん引するトップクラスのSIerです。2019年を「デジタルを加速する1年」と位置づけ、「連結売上高2兆円超」とともに、「調整後連結営業利益額50％増」を目標に掲げています。また、ＮＴＴデータはデジタル領域を強化するために、AIやIoTなどの最先端テクノロジーの専門家を市場価値に応じた報酬で採用する「Advanced Professional（ADP）制度」を2018年12月に新設。新卒採用領域でも、多様な人材を採用することを目指しています。

ビズリーチ・キャンパスの導入背景

ＮＴＴデータはこれまでも学生の希望に応じてOB/OG訪問を受けていました。しかし、学生がキャリアセンターのOB/OG名簿などで把握できる情報は、出身大学や企業名などに限られているケースが多く、学生の希望に沿った情報提供が十分にできていないことが課題でした。そのため、学生一人ひとりのニーズに沿ったOB/OG訪問が必要だと考え、ビズリーチ・キャンパスの導入に至りました。
ビズリーチ・キャンパスは、学生がOB/OGの所属部門や業務内容に加え、所属していたゼミやサークルなどもわかるインターフェースのため、より良質なOB/OG訪問につながることが期待されています。また、利用企業はビズリーチ・キャンパスを通じたOB/OG訪問の履歴も可視化・蓄積することが可能です。

ＮＴＴデータ 人事本部 部長　髭 直樹（ひげ なおき）氏　コメント

「ビジネス環境が変化するなか、多様な人材を採用することが経営においてさらに重要となり、採用活動においても、画一的な情報発信ではなく、学生個々のニーズに沿う情報提供が必要だと考えています。学生にリアルを伝えるOB/OG訪問は企業理解醸成の核として取り組んできましたが、新たな取り組みを模索していくなかでアナログな活動をデジタルと融合させ、さらに発展させるために、今回ビズリーチ・キャンパスの導入を決めました。
ビズリーチ・キャンパスには、AI人材をはじめとするさまざまな職能、幅広い年次の社員が登録しています。自大学のOB/OGだけでなく、個々の学生の希望に近い社員を訪問できる機会を提供することで、学生とのコミュニケーション量を増加させ、より強いリレーションを築くことで新たなマッチングが生まれることを期待しています。加えて、より多くの社員が採用に関わることで、社内におけるリクルーティング文化の形成強化にも接続させていきたいと考えています」

ＮＴＴデータ　会社概要

• 会社名：株式会社エヌ・ティ・ティ・データ（略称 ＮＴＴデータ）
• 本社所在地：〒135-6033 東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル
• 設立年月日：1988年（昭和63年）5月23日
• 代表者：代表取締役社長　本間 洋
• 資本金：1,425億2千万円（2018年3月31日現在）
• 連結売上高：2兆1,171億円（2017年4月1日～2018年3月31日）
• 従業員数：11,263名（単独2018年3月末現在）、118,006名（グループ全体2018年3月末現在）
• 決算日：3月31日
• 主な事業内容：システムインテグレーション事業、ネットワークシステムサービス事業、その他これらに関する一切の事業

OB/OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」概要

「ビズリーチ・キャンパス」（
https://br-campus.jp/）は、大学生とその学生が所属する学校のOB/OGや企業をつなぐオンラインのキャリア教育プラットフォームです。登録した大学生は就職活動時期や学年などに関係なく、さまざまな業界で活躍する社会人と直接会って話を聞き、早期に就業観を醸成することが可能となります。学生は登録後、母校専用サイトのOB/OGのなかから、自分のバックグラウンドに似た先輩や、興味がある企業に在籍している先輩を見つけ、「話を聞きたい」ボタンを押してアプローチでき、OB/OGが承諾した場合にマッチングが成立します。また企業は登録学生向けに、社会人の先輩と話せる座談会の開催や、サイト内の企業ページを通じたオリジナルコンテンツ、イベント情報の発信などを行うことができます。