2021年6月28日
株式会社ビズリーチ
～コロナ禍の状況下における、「企業の採用・オンボーディング」の課題を調査～
採用のオンライン対応が進むなか、
6割が入社者のオンボーディングに課題あり
Visionalグループの株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：多田洋祐）が運営する「HRMOS WorkTech研究所」は、企業の人事・採用担当者を対象に「採用活動と入社者のオンボーディング※1」に関するアンケート※2を実施しました（有効回答数=232件）。
※1 オンボーディングとは、新卒採用者や中途採用者の受け入れから定着・活躍までの支援を行う施策のことです。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響によりリモートワークを実施する企業が増えるなか、採用活動のオンライン対応は急速に導入が進みました。本調査では、採用だけではなく入社者のオンボーディングにおける、オンライン対応の状況やその課題を明らかにすることを目的としています。
調査結果概要
約9割がオンライン採用を実施、約7割が入社者のオンボーディングをオンラインで実施
本調査では、オンライン採用に対応しているという回答は約9割という結果になりました。2020年4月に実施した企業の人事・採用担当者向け調査※3では、53％が「オンライン採用に対応中」と回答しており、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けたこの約1年で採用活動のオンライン化が進んでいると考えられます。また、リモートワークが進んだことで、入社者のオンボーディングもオンラインで実施する企業が約7割あることが明らかになりました。
約6割が入社者のオンボーディングに課題あり。
7割「社内で人間関係を構築しやすく」、6割以上「活躍するまでの時間を短く」したい
また、約6割が入社者のオンボーディングに課題があると回答し、うち約7割が「採用した人材が、社内で人間関係を構築しやすくしたい」と考えていることが明らかになりました。
企業規模別に改善したい点を比較すると、企業規模が大きくなるほどに、その割合が増すことが明らかとなりました。
＜参考＞
Q. オンボーディングの課題を解決するために改善に向けてスタートしている取り組みがあればお答えください。※フリーコメント（一部抜粋）
- 配属部署内、他の部署とのオンラインコミュニケーションの体制を構築した。 （300名以上1,000名未満／IT・インターネット／外資系企業）
- リモートワークでのテキストコミュニケーションに慣れていない社員もいるという前提で、社員同士のコミュニケーション方法も入社者のオリエンテーションで触れるようにしている。 （50名以上300名未満／IT・インターネット／日系企業）
- 今年の3月からオンボーディングの時に役員ミーティングを実施。入社者の満足度が上がってきている。 （1,000名以上5,000名未満／IT・インターネット／日系企業）
- 中途採用者に一律で設けていた研修プログラムを、個々のスキル等に沿ったプログラムへ変更しようとしている。 （50名以上300名未満／建設業／日系企業）
- これまで受け入れ部門に任せていたオンボーディングを、新たにトレーニングチームをつくり対応するようにした。 （1,000名以上5,000名未満／サービス業／外資系企業）
考察コメント：HRMOS WorkTech研究所 所長 友部 博教
採用部門と人事・受け入れ部門間でのデータ連携と、採用におけるゴール設定の見直しを
コロナ禍の影響を大きく受けた1年を通じて、採用のオンライン化が進む一方、入社者のオンボーディングの課題はより明らかになりました。依然として入社者の早期の立ち上がりの課題感が強く、なかでも社内での人間関係の構築は、リモート環境下では特に難度の高い対応を迫られたのではないかと予想されます。オンボーディングは、採用活動を行っている採用担当者と、入社後のオンボーディングを担当する人事部門または受け入れ部門との連携が重要です。本調査によると、約6割の企業が採用活動のKPI設定をしているものの、その指標として47％は「入社者数」で設定しており、「入社後の活躍」までをKPIとして見ている企業は15％のみという結果でした。入社者が、適切にオンボーディングして早期に活躍していくためには、採用・人事部門や入社者の受け入れ部門が一体となり、採用活動におけるゴール設定そのものを見直していく必要もあるのではないでしょうか。
また、本調査の結果では、95％の企業が、採用時の情報を人材配置やアサインメントに活用したいと回答しています。採用と育成・配置などの人事業務が縦割りになることで、情報連携や、データ連携が難しくなります。採用時と入社後の活躍までの情報を連携させ、人材活用につなげていく必要があるのではないでしょうか。
※2 採用活動と入社者のオンボーディングに関するアンケート 調査概要
対象：HRMOS採用導入企業、ビズリーチメールマガジンの購読者
調査期間：2021年4月26日～2021年5月14日
件数：232件
(各比率において、項目によっては端数処理の関係で合計が100％にならない場合があります。)
※3 アンケート実施概要「採用のオンライン化に関するアンケート」
対象：HRMOS採用導入企業、ビズリーチメールマガジンの購読者
（新卒採用を主に担当：9％、中途採用を主に担当：39％、新卒・中途採用どちらも担当/採用・人事のマネジメント業務など：52％）
調査期間：2020年4月13日～2020年4月15日
件数：664件
https://www.bizreach.co.jp/pressroom/pressrelease/2020/0417.html
HRMOS WorkTech研究所について
「HRMOS WorkTech研究所」は、「WorkTech」の活用や、未来の人財活用のあるべき姿を研究し、人事部門の皆様にその情報を発信する機関です。企業の人事部門・経営者を対象としたWorkTech領域の意識調査と分析、企業の活用事例、AI技術の研究等に基づいた情報を発信します。
＜働く人の活躍を支えるテクノロジー「WorkTech」について＞
WorkTechとは、働く人の活躍を支えるテクノロジーの総称で、働く人の「キャリア」「コミュニケーション」「コラボレーション」「ヘルスケア」「働く環境」等に適用するソリューション群が含まれます。また、企業の人事部門は、WorkTechを通じて「個人のキャリア開発」「チームのパフォーマンス向上」「健康やコンディション管理」「オフィス環境の整備」等への対応が求められます。人事業務の改善につなげるテクノロジー「HRTech」だけではなく、働く環境と働く人に柔軟に対応する「WorkTech」を活用することで、企業の人事部門は従業員体験（Employee Experience）向上につなげることができます。
参考：https://hrmasia.com/josh-bersin-the-big-reset-in-hr-tech/
人財活用プラットフォーム「HRMOS（ハーモス）」シリーズについて
人財活用プラットフォーム「HRMOS」は、採用から入社後の活躍までの情報を一元化・可視化することで、エビデンスに基づいた人財活用を可能にするサービスです。客観的な判断に基づく「採用・評価・育成・配置」が可能になることにより企業や組織の継続的な成長を実現します。
株式会社ビズリーチについて
「すべての人が『自分の可能性』を信じられる社会をつくる」をミッションとし、2009年4月より、働き方の未来を支えるさまざまなインターネットサービスを運営。東京本社のほか、大阪、名古屋、福岡に拠点を持つ。即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」、人財活用プラットフォーム「HRMOS（ハーモス）」シリーズ、挑戦する20代の転職サイト「キャリトレ」、OB/OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」を展開。2020年2月、グループ経営体制への移行にともなって誕生したVisionalグループにおいて、主にHR TechのプラットフォームやSaaS事業を担う。
Visionalについて
「新しい可能性を、次々と。」をグループミッションとし、HR Tech領域を中心に、産業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するさまざまな事業を展開。「ビズリーチ」をはじめとした採用プラットフォームや、人財活用プラットフォーム「HRMOS」シリーズを中心に、企業の人材活用・人材戦略（HCM）エコシステムの構築を目指す。また、事業承継M&A、物流DX、サイバーセキュリティ、Sales Techの領域においても、新規事業を次々に立ち上げている。