ビズリーチ・キャンパス、北海道大学 亀野淳教授と共同で
「OB/OG訪問の有用性」を検証 OB/OG訪問が「訪問先企業への志望度アップ」に有効
地域間の情報格差の是正にも寄与

株式会社ビズリーチ（所在地：東京都渋谷区/代表取締役社長：酒井哲也）が運営する、OB/OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」と、北海道大学高等教育推進機構の亀野淳教授は、「OB/OG訪問がキャリア観醸成や就職先の企業選択に及ぼす影響」に関する共同研究を実施しました。その結果、OB/OG訪問の実施と訪問先企業への志望度の高まりに関連があり、就職先の企業選択への納得度が高まることが明らかになりました。また、出身大学にこだわらずOB/OG訪問を活用することで、地域による情報の格差を埋める可能性が高いことが分かりました。

なお、ビズリーチ・キャンパスと亀野教授とのOB/OG訪問の有用性に関する共同研究は継続しており、今後は社会人を対象とした調査を実施する予定です。

共同研究実施の背景

変化の激しいビジネス環境を背景に従来型の雇用慣行が変化するなか、学生には自律的なキャリア形成の意識が求められています。こうした状況のもと、ビズリーチ・キャンパスでは、学生が期待と覚悟を持ったキャリア選択ができるように、学生と社会をつなぐ架け橋として、OB/OG訪問を通じてキャリアの1次情報に触れられる機会を創出しています。

このたび、ビズリーチ・キャンパスはOB/OG訪問の有用性を明らかにすることを目的に、職業キャリア教育論が専門の北海道大学高等教育推進機構の亀野淳教授と共同研究を実施しました。

本研究では、ビズリーチ・キャンパスに登録する2024年卒業・修了予定の大学生・大学院生を対象に「OB/OG訪問の実施と就職活動やキャリア観形成に関するアンケート※1」（調査期間：2024年1月25日～2月8日、有効回答数：1,105）を実施し、OB/OG訪問の実施有無や訪問先企業数、OB/OG訪問の内容などがキャリア観の形成や就職先の企業選択に及ぼす影響について検証を行いました。

＜検証結果＞
OB/OG訪問で、訪問先企業への志望度が上昇。
4社以上実施した学生は、企業への理解度や働くイメージの明確化が顕著

OB/OG訪問の実施が学生にどのような効果を与えているか、検証を行いました。OB/OG訪問を行っていた学生に、訪問先企業への志望度が上がったかどうかについて5段階でたずねたところ、72.6%の学生が「5（とても当てはまる）」または「4（当てはまる）」とその効果を認めており、OB/OG訪問が訪問先企業への志望度の上昇に効果があることが明らかになりました。そのほかにも、「実際の働き方への理解度が高まった（82.2%）」「社風や企業文化への理解度が高まった（80.8%）」「就職先の意思決定に役立った（75.6%）」「働くイメージが明確になった（74.0%）」の項目においても、OB/OG訪問の高い効果が認められました。これにより、OB/OG訪問を通じて、実際の働き方や社風、企業文化への理解度が高まったことから、訪問先企業への志望度が上昇し、就職先選択の意思決定に役立ったことが分かります。

また、OB/OG訪問を実施した学生と実施しなかった学生を比較したところ、実施した学生のほうが内定獲得数が多く、特にOB/OG訪問先企業数が4社以上の学生のほうが、3社以下の学生に比べて内定獲得数がより多いことが分かりました。訪問先企業数が4社以上の学生は、「社風や企業文化への理解度が高まった」「実際の働き方への理解度が高まった」「ロールモデルに出会えた」「就職活動に対するモチベーションが上がった」など、訪問先企業に対する理解度や働くイメージの明確化、ロールモデルの発見、就職活動に対するモチベーションの向上などの指数※2で有意差が顕著となりました。

OB/OG訪問先企業数が増えると、学生はより多くの企業の1次情報を得たうえで比較・検討することができます。得られた情報と自分の志向性とを照らし合わせることで、より自分に合った企業の的確な選択につながります。さらにOB/OG訪問を通して、自身の言葉で志望理由が言語化されることで、自信をもって選考に臨むことができ、内定獲得数の増加に寄与すると考えられます。

同大学の出身者への訪問はロールモデルの具体化に寄与。一方で就職活動の成否への影響は小さく、同大学の出身者に限らないOB/OG訪問は地域間の情報格差の是正に寄与

OB/OG訪問をした相手が自分と同じ大学の出身者か否かで比較したところ、同大学出身者を訪問した学生のほうがロールモデルの発見、就職活動に対するモチベ―ションの向上、社会人と話すハードルの低下などの効果が強く認められました。同大学出身者であることで親近感が湧きやすく、ロールモデルや将来のイメージの具体化に効果があることが分かります。

地域別にみると、関東地方（1都6県）の大学の学生のほうが同大学出身者へのOB/OG訪問の実施数が多い一方で、内定獲得数や内定承諾企業の満足度、内定承諾先への理解度には地域差がないことが分かります。ビズリーチ・キャンパスのようなオンラインでのOB/OG訪問が増えてきているなか、出身大学にとらわれず積極的にOB/OG訪問を実施することが、地域による情報の格差を埋める可能性もあります。

※１ 調査概要
調査内容：OB/OG訪問の実施と就職活動やキャリア観形成に関するアンケート
調査目的：OB/OG訪問の実施有無や実施数、内容によって、就職活動や内定承諾先にどのような効果があるのかを把握することで、OB/OG訪問の有用性を明らかにする
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年1月25日～2月8日
調査対象：ビズリーチ・キャンパスに登録する2024年卒業・修了予定の大学生・大学院生
有効回答数：1,105
（回答率は端数処理の関係で合計が100%にならない場合があります）

※２ 本調査における指数
5段階評価で「1：全く当てはまらない〜5：とても当てはまる」で選択された数値の平均

北海道大学 高等教育推進機構 教授／キャリアセンター センター長　亀野 淳 氏　コメント

企業の採用活動でもインターネットを活用した企業情報の提供などが積極的に行われており、学生も入手できる業界・企業情報量は数年前に比べると格段に増加しています。しかしながら、学生にとってみれば、広く公開された情報だけでは企業の内情をうかがい知ることはできず、結果として早期離職につながってしまいます。OB/OG訪問は、こうした課題を軽減する一助になるのではないかと考えられます。

今回のアンケート結果から特筆すべきことは、OB/OG訪問の効果として、特に社風や企業文化、実際の働き方への理解度が高まったという項目が高くなっているのは、大量に流される情報の中でよりリアルな接点が貴重であることが裏付けられたという点です。これは企業にとっても人材確保のみならず入社後の定着にとっても大きなメリットであると考えられます。

また、地方圏の大学生にとってはリアルな情報入手において不利な面があると想定されましたが、OB/OGとの接触によりその課題を軽減できることが明らかになりました。企業にとっても地方圏の優秀な人材を確保する手段としてOB/OG訪問の一層の活用が期待されます。

（プロフィール）
1987年3月に広島大学経済学部を卒業。同年4月に旧・労働省に入省。その後、金融機関系シンクタンクなどで勤務するとともに、北海学園大学大学院経済学研究科でも学ぶ。2001年7月から北海道大学へ。高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部助教授を経て、2021年4月に高等教育推進機構高等教育研究部教授に就任する。現在、キャリアセンターセンター長も兼ねる。

OB/OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」について

「ビズリーチ・キャンパス」は、学生と、その学生が所属する大学・大学院所属の内定者やOB/OG、企業をつなぐオンラインのキャリア教育プラットフォームです。
主な特徴は以下の3点です。

1. オンラインOB/OG訪問がサービス内で完結：内定者・OB/OGの検索・訪問依頼から、OB/OG訪問（ビデオ通話）までをサービス内で実施できます。
2. 大学ごとにサービスを提供：大学ごとの専用サイトで、出身学部やサークルなどの共通点からも先輩を探せます。
3. 学年を問わず通年で利用可能：学年や時期を問わず、さまざまな業界で活躍する社会人から話を聞き、早期に就業観を醸成できます。

また、学生の皆様に安心・安全にご活用いただくための対策に注力しています。主な対策は以下の3点です。

1. OB/OG訪問の依頼やビデオ通話の発信を学生起点に制限。
2. ボランティアOB/OGは原則オンライン訪問のみに制限（OB/OGには企業公認とボランティアの2種類があります）。
3. サービス内のメッセージを運営事務局が24時間有人監視し、目的外利用があった場合は注意喚起やアカウント停止などの対応を実施。

URL：https://br-campus.jp/

株式会社ビズリーチについて

「キャリアに、選択肢と可能性を」をミッションとし、2009年4月より、働き方の未来を支えるさまざまなインターネットサービスを運営。東京本社のほか、大阪、名古屋、福岡、静岡、広島に拠点を持つ。即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」、人財活用プラットフォーム「HRMOS（ハーモス）」シリーズ、OB/OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」を展開。産業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するさまざまな事業を展開するVisionalグループにおいて、主にHR TechのプラットフォームやSaaS事業を担う。